Wikisource:削除依頼/アーカイブ/2011年
2011年1月
編集- J-WIDのデータ(作品コード:050-2017-4)によれば讃美歌136番の作詞者は由木康(1985年没)であり、著作権保護期間中。--庚寅五月 2011年1月6日 (木) 11:35 (UTC)
- (削除)--♥ゆいしあす♥ 2011年1月6日 (木) 15:57 (UTC)
- (削除)まず、1954年版『讃美歌』136番掲載の歌詞との一致を確認しました。『讃美歌略解』(日本基督教団讃美歌委員会編、1954年)の93ページにはこの曲について「邦訳者は由木康。」という記載があり、由木康さんが翻訳者であるということも確認しました。それと、『新聖歌』(日本福音連盟新聖歌編集委員会編、教文館、2001年)の114番、162-163ページ掲載の歌詞との一致も確認し、当書籍巻末の「著作権一覧表」に「114 訳詞 : ©由木康 (JASRAC)」という記載があるため、著作権存続中でJASRACが管理していることも確認しました。自由利用できないものとして、削除票。--Ohgi 2011年2月20日 (日) 05:48 (UTC)
- (対処)削除しました。--Y-dash (Talk,History) 2011年2月27日 (日) 14:48 (UTC)
プログラマが知るべき97のこと
編集[1]の転記と見られ、著作権侵害の虞。削除を依頼します。--kahusi (會話) 2011年1月10日 (月) 08:33 (UTC)
- (反対)該当本のXIIページで宣言されている CC-BY 3.0 US にしたがっているので著作権侵害はありません。User:Kahusi さんは http://ja.wikisource.org/wiki/トーク:プログラマが知るべき97のこと を一読ください。-以上の署名の無いコメントは、219.111.127.185さんが 2011年1月10日 (月) 15:37(UTC) に投稿したものです(Y-dashによる付記)。
- (コメント)ノートを確認してなかったのは手落ちですが、ライセンスの表記はノートでなく本文中に記載を御願い致します。此方でも原書でライセンスを確認出来れば良いのですが。--kahusi (會話) 2011年1月11日 (火) 08:46 (UTC)
- (コメント)すべてのページに「テキストはクリエイティブ・コモンズ 表示-継承ライセンスの下で利用可能です。」とあるのでライセンスを明記する必要を感じなかったのですが、なんらかの理由で追記が必要ということでしょうか? ちなみにノートに書いてあるのは最初に削除されたときの釈明にすぎないので、ライセンス表記ではありません。--User:tdtds
- (取下げ)本を見て確認致しました。[2]曰く、CC-byからCC-by-saへの移入は可能との事なので、此の依頼を取下げます。全ページのフッタにはライセンスを記されますが、元がCC-by3.0USでライセンスされているという事は記すべきです。{{Header}}を御利用戴ければ幸です。--kahusi (會話) 2011年1月12日 (水) 09:03 (UTC)
- 作詞者の松前重義は1991年没であり、著作権保護期間中。J-WIDのデータを見てもPDではない(作品コード:130-1942-2)。--庚寅五月 2011年1月21日 (金) 16:52 (UTC)
- (削除)--♥ゆいしあす♥ 2011年3月13日 (日) 16:24 (UTC)
- (対処) 削除しました。--Vigorous action (会話/履歴) 2011年4月14日 (木) 04:56 (UTC)
漢数字の年号を含む「カテゴリ:昭和の法令」の下位カテゴリ
編集カテゴリ:昭和の法令下位のカテゴリについて、カテゴリ名に含まれる年号をアラビア数字に統一しています。ひとまず、不要になった以下の漢数字を含むカテゴリの削除を依頼します。
- カテゴリ:昭和三年の法令
- カテゴリ:昭和三年の勅令
- カテゴリ:昭和七年の法令
- カテゴリ:昭和七年の法律
- カテゴリ:昭和八年の法令
- カテゴリ:昭和八年の法律
- カテゴリ:昭和九年の法令
- カテゴリ:昭和九年の勅令
- カテゴリ:昭和十二年の法令
- カテゴリ:昭和十二年の勅令
- カテゴリ:昭和十三年の法令
- カテゴリ:昭和十三年の勅令
- カテゴリ:昭和十四年の法令
- カテゴリ:昭和十四年の勅令
- カテゴリ:昭和十四年の法律
- カテゴリ:昭和十五年の法令
- カテゴリ:昭和十五年の勅令
- カテゴリ:昭和十六年の法令
- カテゴリ:昭和十六年の勅令
- カテゴリ:昭和十六年の法律
- カテゴリ:昭和十九年の法令
- カテゴリ:昭和十九年の勅令
- カテゴリ:昭和二十年の法令
- カテゴリ:昭和二十年の制令
- カテゴリ:昭和二十年の勅令
- カテゴリ:昭和二十年の勅令
- カテゴリ:昭和二十年のポツダム命令
- カテゴリ:昭和二十年のポツダム勅令
- カテゴリ:昭和二十一年の法令
- カテゴリ:昭和二十一年の閣令
- カテゴリ:昭和二十一年の皇室令
- カテゴリ:昭和二十一年の告示
- カテゴリ:昭和二十一年の第二復員省告示
- カテゴリ:昭和二十一年の逓信院告示
- カテゴリ:昭和二十一年の省令
- カテゴリ:昭和二十一年の厚生省令
- カテゴリ:昭和二十一年の商工省令
- カテゴリ:昭和二十一年の第一復員省、第二復員省令
- カテゴリ:昭和二十一年の第一復員省、第二復員省、司法省令
- カテゴリ:昭和二十一年の内務省令
- カテゴリ:昭和二十一年のポツダム省令
- カテゴリ:昭和二十一年の達
- カテゴリ:昭和二十一年の第一復員省達
- カテゴリ:昭和二十一年の第一復員省、第二復員省達
- カテゴリ:昭和二十一年の勅令
- カテゴリ:昭和二十一年の法律
- カテゴリ:昭和二十二年の法令
- カテゴリ:昭和二十二年の規則
- カテゴリ:昭和二十二年の会計検査院規則
- カテゴリ:昭和二十二年の皇室令
- カテゴリ:昭和二十二年の政令
- カテゴリ:昭和二十二年の法律
- カテゴリ:昭和二十二年のポツダム命令
- カテゴリ:昭和二十二年のポツダム勅令
- カテゴリ:昭和二十三年の法令
- カテゴリ:昭和二十三年の政令
- カテゴリ:昭和六十四年の法令
- カテゴリ:昭和六十四年の告示
- カテゴリ:昭和六十四年の運輸省告示
- カテゴリ:昭和六十四年の大蔵省告示
- カテゴリ:昭和六十四年の海上保安庁告示
- カテゴリ:昭和六十四年の環境庁、通商産業省告示
- カテゴリ:昭和六十四年の外務省告示
- カテゴリ:昭和六十四年の社会保険庁告示
- カテゴリ:昭和六十四年の通商産業省告示
- カテゴリ:昭和六十四年の農林水産省告示
- カテゴリ:昭和六十四年の法務省、大蔵省告示
- カテゴリ:昭和六十四年の法務省告示
- カテゴリ:昭和六十四年の郵政省告示
- カテゴリ:昭和六十四年の省令
- カテゴリ:昭和六十四年の厚生省令
- カテゴリ:昭和六十四年の法務省令
- カテゴリ:昭和六十四年の政令
--庚寅五月 2011年1月30日 (日) 06:46 (UTC)
- カテゴリ:昭和二十四年の法令
- カテゴリ:昭和二十四年の政令
- カテゴリ:昭和二十四年の法律
- カテゴリ:昭和二十五年の法令
- カテゴリ:昭和二十五年の政令
- カテゴリ:昭和二十五年の法律
- カテゴリ:昭和二十六年の法令
- カテゴリ:昭和二十六年の政令
- カテゴリ:昭和二十六年の法律
- カテゴリ:昭和二十七年の法令
- カテゴリ:昭和二十七年の法律
- カテゴリ:昭和二十八年の法令
- カテゴリ:昭和二十八年の政令
- カテゴリ:昭和二十八年の法律
- カテゴリ:昭和三十一年の法令
- カテゴリ:昭和三十一年の政令
- カテゴリ:昭和三十一年の法律
- カテゴリ:昭和三十二年の法令
- カテゴリ:昭和三十二年の法律
- カテゴリ:昭和三十三年の法令
- カテゴリ:昭和三十三年の法律
- カテゴリ:昭和三十五年の法令
- カテゴリ:昭和三十五年の法律
- カテゴリ:昭和三十六年の法令
- カテゴリ:昭和三十六年の法律
- カテゴリ:昭和三十七年の法令
- カテゴリ:昭和三十七年の法律
- カテゴリ:昭和三十八年の法令
- カテゴリ:昭和三十八年の法律
- カテゴリ:昭和三十九年の法令
- カテゴリ:昭和三十九年の省令
- カテゴリ:昭和三十九の法務省令
- カテゴリ:昭和三十九年の政令
- カテゴリ:昭和三十九年の法律
- カテゴリ:昭和六十年の法令
- カテゴリ:昭和六十年の法律
以上を追加します。--庚寅五月 2011年1月30日 (日) 13:46 (UTC)
- カテゴリ:昭和二十一年の内務省告示
- カテゴリ:昭和二十一年の司法省令
- カテゴリ:昭和二十一年の司法省訓令
- カテゴリ:昭和二十一年の第一復員省令
- カテゴリ:昭和二十一年の農林省、大蔵省、内務省令
- カテゴリ:昭和二十一年の厚生省、第一復員省、第二復員省令
- カテゴリ:昭和二十二年の総理庁、内務省、大蔵省、文部省、厚生省、農林省、商工省、運輸省、逓信省令
- カテゴリ:昭和二十四年の日本学術会議規則
- カテゴリ:昭和二十五年の日本学術会議規則
- カテゴリ:昭和四十年の法令
- カテゴリ:昭和四十年の条約
- カテゴリ:昭和四十年の政令
- カテゴリ:昭和四十一年の法令
- カテゴリ:昭和四十一年の法律
- カテゴリ:昭和四十二年の法令
- カテゴリ:昭和四十二年の政令
- カテゴリ:昭和四十五年の法令
- カテゴリ:昭和四十五年の政令
- カテゴリ:昭和四十七年の法令
- カテゴリ:昭和五十年の法令
- カテゴリ:昭和五十年の省令
- カテゴリ:昭和五十年の法務省令
- カテゴリ:昭和五十一年の法令
- カテゴリ:昭和五十一年の法律
- カテゴリ:昭和五十三年の法令
- カテゴリ:昭和五十四年の法令
- カテゴリ:昭和五十四年の法律
- カテゴリ:昭和五十五年の法令
- カテゴリ:昭和五十五年の政令
- カテゴリ:昭和五十六年の法令
- カテゴリ:昭和五十六年の政令
- カテゴリ:昭和六十四年の法律
- カテゴリ:昭和六十四年の内閣告示
- カテゴリ:昭和六十四年の建設省告示
- カテゴリ:昭和六十四年の労働省告示
- カテゴリ:昭和六十四年の宮内庁告示
- カテゴリ:明治十八年の逓信省達
- カテゴリ:明治十九年の内閣布告
- カテゴリ:明治三十二年の内務省令
- カテゴリ:明治三十八年の勅令
- カテゴリ:明治四十三年の制令
- カテゴリ:明治四十四年の台湾総督府令
- カテゴリ:大正五年の法令
- カテゴリ:大正五年の勅令
- カテゴリ:大正五年の法律
- カテゴリ:大正七年の法令
- カテゴリ:大正七年の法律
- カテゴリ:大正八年の法令
- カテゴリ:大正八年の法律
- カテゴリ:大正十年の法令
- カテゴリ:大正十年の勅令
- カテゴリ:大正十年の法律
- カテゴリ:大正十五年の告示
さらに以上を追加します。昭和に関してはこれで全部のようです。なお、過去の削除依頼で漏れたと思われる明治・大正のカテゴリがありましたのであわせて依頼しておきます。--庚寅五月 2011年1月31日 (月) 14:31 (UTC) ※2011年1月31日 (月) 14:39 (UTC)、2011年2月2日 (水) 13:23 (UTC)修正
- カテゴリ:昭和二十三年の法律
- カテゴリ:昭和六十三年の法律
- カテゴリ:明治の太政官達
- カテゴリ:明治の統監府令
- カテゴリ:昭和の第一復員省達
- カテゴリ:昭和の第一復員省、第二復員省達
- カテゴリ:昭和の第一復員省令
- カテゴリ:昭和の第一復員省、第二復員省、司法省令
- カテゴリ:昭和の厚生省、第一復員省、第二復員省令
見落としがあったので、さらに以上を追加します。また、その機関が一時代にしか存在しないにもかかわらず時代名を併記しているカテゴリがありましたので、これもあわせて依頼します。--庚寅五月 2011年2月7日 (月) 14:09 (UTC) ※2011年2月7日 (月) 14:22 (UTC)修正
- (削除)--♥ゆいしあす♥ 2011年3月13日 (日) 16:24 (UTC)
- (対処) 削除しました。--Vigorous action (会話/履歴) 2011年4月14日 (木) 05:00 (UTC)
2011年2月
編集漢数字の年号を含む「カテゴリ:平成の法令」の下位カテゴリ
編集カテゴリ:平成の法令下位のカテゴリについても、年号表記統一により不要になったカテゴリの削除を順次依頼します。
- カテゴリ:平成二年の法令
- カテゴリ:平成二年の告示
- カテゴリ:平成二年の内閣告示
- カテゴリ:平成二年の法律
- カテゴリ:平成三年の法令
- カテゴリ:平成三年の条約
- カテゴリ:平成三年の法律
- カテゴリ:平成四年の法令
- カテゴリ:平成四年の通商産業省令
- カテゴリ:平成四年の政令
- カテゴリ:平成五年の法令
- カテゴリ:平成五年の法律
- カテゴリ:平成六年の法令
- カテゴリ:平成六年の政令
- カテゴリ:平成八年の法令
- カテゴリ:平成八年の法律
--庚寅五月 2011年2月1日 (火) 13:16 (UTC)
- カテゴリ:平成六年の法律
- カテゴリ:平成十年の法令
- カテゴリ:平成十年の省令
- カテゴリ:平成十年の法務省令
- カテゴリ:平成十年の政令
- カテゴリ:平成十年の法律
- カテゴリ:平成十一年の法令
- カテゴリ:平成十一年の法律
- カテゴリ:平成十二年の法令
- カテゴリ:平成十二年の告示
- カテゴリ:平成十二年の文部省告示
- カテゴリ:平成十二年の省令
- カテゴリ:平成十二年の法務省令
- カテゴリ:平成十二年の政令
- カテゴリ:平成十二年の法律
- カテゴリ:平成十三年の法令
- カテゴリ:平成十三年の法律
- カテゴリ:平成十三年の省令
- カテゴリ:平成十三年の法務省令
- カテゴリ:平成十四年の法令
- カテゴリ:平成十四年の告示
- カテゴリ:平成十四年の政令
- カテゴリ:平成十四年の法律
- カテゴリ:平成十四年の外務省告示
- カテゴリ:平成十四年の経済産業省告示
- カテゴリ:平成十五年の法令
- カテゴリ:平成十五年の政令
- カテゴリ:平成十五年の法律
- カテゴリ:平成十六年の法令
- カテゴリ:平成十六年の政令
- カテゴリ:平成十六年の法律
以上を追加します。--庚寅五月 2011年2月2日 (水) 13:23 (UTC)
- カテゴリ:平成十七年の法令
- カテゴリ:平成十七年の規則
- カテゴリ:平成十七年の公正取引委員会規則
- カテゴリ:平成十七年の日本学術会議規則
- カテゴリ:平成十七年の告示
- カテゴリ:平成十七年の環境省告示
- カテゴリ:平成十七年の外務省、厚生労働省告示
- カテゴリ:平成十七年の外務省告示
- カテゴリ:平成十七年の宮内庁告示
- カテゴリ:平成十七年の経済産業省告示
- カテゴリ:平成十七年の公安審査委員会告示
- カテゴリ:平成十七年の厚生労働省告示
- カテゴリ:平成十七年の最高裁判所告示
- カテゴリ:平成十七年の総務省告示
- カテゴリ:平成十七年の総務省、農林水産省、国土交通省告示
- カテゴリ:平成十七年の内閣府、総務省告示
- カテゴリ:平成十七年の文化庁告示
- カテゴリ:平成十七年の法務省告示
- カテゴリ:平成十七年の文部科学省告示
- カテゴリ:平成十七年の文部科学省、農林水産省、国土交通省、環境省告示
- カテゴリ:平成十七年の中央選挙管理会告示
- カテゴリ:平成十七年の関東地方環境事務所告示
- カテゴリ:平成十七年の最高裁判所規則
- カテゴリ:平成十七年の省令
- カテゴリ:平成十七年の国土交通省令
- カテゴリ:平成十七年の法務省令
- カテゴリ:平成十七年の文部科学省、経済産業省令
- カテゴリ:平成十七年の文部科学省、環境省令
- カテゴリ:平成十七年の条約
- カテゴリ:平成十七年の政令
- カテゴリ:平成十七年の内閣府令
- カテゴリ:平成十七年の法律
- カテゴリ:平成十八年の法令
- カテゴリ:平成十八年の外務省告示
- カテゴリ:平成十八年の宮内庁告示
- カテゴリ:平成十八年の国土交通省告示
- カテゴリ:平成十八年の国家公安委員会告示
- カテゴリ:平成十八年の総務省、農林水産省、国土交通省告示
- カテゴリ:平成十八年の文化庁告示
- カテゴリ:平成十八年の内閣告示
- カテゴリ:平成十八年の省令
- カテゴリ:平成十八年の法務省令
- カテゴリ:平成十八年の条約
- カテゴリ:平成十八年の政令
- カテゴリ:平成十八年の内閣府令
- カテゴリ:平成十八年の内閣府令・省令
- カテゴリ:平成十八年の法律
- カテゴリ:平成十九年の法令
- カテゴリ:平成十九年の告示
- カテゴリ:平成十九年の外務省告示
- カテゴリ:平成十九年の内閣府、総務省告示
- カテゴリ:平成十九年の政令
- カテゴリ:平成十九年の法律
- カテゴリ:平成二十年の法令
- カテゴリ:平成二十年の告示
- カテゴリ:平成二十年の内閣府、総務省告示
- カテゴリ:平成二十年の省令
- カテゴリ:平成二十年の法務省令
- カテゴリ:平成二十年の政令
- カテゴリ:平成二十年の法律
さらに以上を追加します。--庚寅五月 2011年2月9日 (水) 13:05 (UTC) ※2011年2月9日 (水) 13:17 (UTC)修正
- カテゴリ:平成十八年の告示
- カテゴリ:平成十八年の内閣府、法務省令
- カテゴリ:平成二十一年の法令
- カテゴリ:平成二十一年の告示
- カテゴリ:平成二十一年の外務省告示
- カテゴリ:平成二十一年の宮内庁告示
- カテゴリ:平成二十一年の省令
- カテゴリ:平成二十一年の環境省令
- カテゴリ:平成二十一年の外務省令
- カテゴリ:平成二十一年の経済産業省令
- カテゴリ:平成二十一年の厚生労働省令
- カテゴリ:平成二十一年の財務省令
- カテゴリ:平成二十一年の農林水産省令
- カテゴリ:平成二十一年の法務省令
- カテゴリ:平成二十一年の防衛省令
- カテゴリ:平成二十一年の政令
- カテゴリ:平成二十一年の内閣府令
- カテゴリ:平成二十一年の法律
- カテゴリ:平成二十二年の法令
- カテゴリ:平成二十二年の告示
- カテゴリ:平成二十二年の省令
- カテゴリ:平成二十二年の厚生労働省令
- カテゴリ:平成二十二年の国土交通省令
- カテゴリ:平成二十二年の財務省令
- カテゴリ:平成二十二年の総務省令
- カテゴリ:平成二十二年の政令
- カテゴリ:平成二十二年の内閣府令
- カテゴリ:平成二十二年の内閣府令・省令
- カテゴリ:平成二十二年の法律
以上を追加します。平成に関してはこれで全部と思われます。--庚寅五月 2011年2月11日 (金) 02:25 (UTC)
- (削除)--♥ゆいしあす♥ 2011年3月13日 (日) 16:24 (UTC)
- (対処) 削除しました。--Vigorous action (会話/履歴) 2011年4月14日 (木) 05:02 (UTC)
利用者:redshirtの削除依頼
編集作ったばかりなのですが、利用者:redshirtのアカウント削除をお願いします。英語版の:en:user:redshirtとバッティングしており、グローバルアカウントを統合出来ませんでした。なお利用者:redshirtcatも同じ人間です。Redshirt 2011年2月6日 (日) 12:35 (UTC)
- 申し訳ございませんが、アカウントの削除はできないシステムとなっています。詳細はw:Wikipedia:FAQ アカウント#アカウントを削除するにはどうすればよいのですかをご覧いただくとよいでしょうか。--Y-dash (Talk,History) 2011年2月6日 (日) 14:39 (UTC)
2011年4月
編集不要カテゴリ
編集漢数字の年号を含む法令のカテゴリで過去の削除依頼に漏れていたものがありましたので削除を依頼いたします。
また、廃止されたカテゴリ:日本語のカテゴリが空になっていますので、これも併せて依頼いたします。--庚寅五月 2011年4月23日 (土) 21:08 (UTC)
不要な時代名を冠したカテゴリ:明治の内閣布達を見つけましたので、これも追加いたします。--庚寅五月 2011年5月10日 (火) 13:37 (UTC)
- (削除)--♥ゆいしあす♥ 2011年5月25日 (水) 21:02 (UTC)
- (対処) 削除しました。--Vigorous action (会話/履歴) 2011年6月7日 (火) 02:26 (UTC)
2011年5月
編集(*)新世界訳聖書 その2
編集#新世界訳聖書に漏れていたものがありましたので削除を依頼いたします。
- ギリシャ語聖書 (1973年訳)
- ヘブライ語聖書 (1982年訳)
- (削除)--♥ゆいしあす♥ 2011年5月25日 (水) 21:02 (UTC)
- (対処)削除しました。--Vigorous action (会話/履歴) 2011年6月7日 (火) 02:34 (UTC)
2011年10月
編集(*緊特)w:LTA:MIKIによる荒らし
編集- オハイオ州の人口統計データの2011年10月20日 (木) 05:21と2011年10月20日 (木) 05:24の本文と2011年10月20日 (木) 05:22と2011年10月20日 (木) 05:29の要約欄
- ワシントンD.C.の人口統計データの2011年10月20日 (木) 05:22と2011年10月20日 (木) 05:24の本文と2011年10月20日 (木) 05:22と2011年10月20日 (木) 05:29の要約欄
- アメリカ合衆国の人口統計データの2011年10月20日 (木) 05:22と2011年10月20日 (木) 05:23の本文と2011年10月20日 (木) 05:22と2011年10月20日 (木) 05:29の要約欄
一般人の氏名の記載--♥ゆいしあす♥ 2011年10月21日 (金) 21:02 (UTC)
- (緊急版指定削除&アカウントの秘匿)依頼者票--♥ゆいしあす♥ 2011年10月21日 (金) 21:02 (UTC)
- 対処しました。ついでにブロック記録も秘匿しておきました。 Kzhr 2011年10月22日 (土) 16:18 (UTC)
2011年11月
編集- 非日本語の文献であり、かつ著者の判断が不明。 --Zhxy 519 2011年11月29日 (火) 14:13 (UTC)
- (コメント)著作権の問題がある、という主張は疑問です。日本の法律に照らせば、署名なしの新聞記事の保護期間は公開後50年ですし、中国の法律を私はよく知りませんが、commons:File:人民日報1953-03-18.jpg には中国の法律に照らして PD だとあります。コモンズにおける削除依頼も参照。Wikisource:削除の方針の「日本語ではない文章」には該当するので、削除相当ではあるでしょう。しばらく待って反論がなければ削除します(無論、その前に他の管理者の方が削除するのを妨げません)。--白駒 2011年11月29日 (火) 21:40 (UTC)
- 日本語版ではあまり議論に提起されたことがないかもしれないが、皆さんがAmerican non-acceptance of the rule of the shorter termに対してどんな認識なのかお聞きしたい。少なくとも中国語版において、この件に従えば掲載は今のところ不可ですが。--Zhxy 519 2011年11月30日 (水) 04:22 (UTC)
- その点については、議論を目にしたことはあったのですが、正直申し上げて軽視しておりました。今後勉強します。本件に限れば、中国本国ですでに PD であったので、合衆国法でもやはり保護されないのではないかと思います。w:著作権の保護期間における相互主義#アメリカ合衆国の状況参照。--白駒 2011年12月1日 (木) 22:40 (UTC)
- (コメント)当該著作物は、1953年に公表し、保護期間を経過したのは、2004年の時です。アメリカ以外の国と地域で、1923年から1977年までに公表された著作物は、著作物の本国において、1996年1月1日以降に保護期間が経過しパブリックドメインになったとしても、アメリカ合衆国の著作権法では、2048年まで保護されています。en:Help:Public_domain#Published_outside_the_United_Statesを参照。--Likibp 2011年12月3日 (土) 11:07 (UTC)
- (コメント)削除をめぐって現時点で異議なしと言えるだろう。もしよろしければ、別所(井戸端など)でアメリカ合衆国の著作権に対して議論を続けたらどうですか?ウィキメディア財団のサーバーが米国に所在しているため、Likibpさんの翻訳どおりに文献掲載に対する大きな支障となるから。--Zhxy 519 2011年12月12日 (月) 07:29 (UTC)
- (対処) 削除しました。--Vigorous action (会話/履歴) 2011年12月30日 (金) 08:38 (UTC)
- (コメント)削除をめぐって現時点で異議なしと言えるだろう。もしよろしければ、別所(井戸端など)でアメリカ合衆国の著作権に対して議論を続けたらどうですか?ウィキメディア財団のサーバーが米国に所在しているため、Likibpさんの翻訳どおりに文献掲載に対する大きな支障となるから。--Zhxy 519 2011年12月12日 (月) 07:29 (UTC)
- (コメント)当該著作物は、1953年に公表し、保護期間を経過したのは、2004年の時です。アメリカ以外の国と地域で、1923年から1977年までに公表された著作物は、著作物の本国において、1996年1月1日以降に保護期間が経過しパブリックドメインになったとしても、アメリカ合衆国の著作権法では、2048年まで保護されています。en:Help:Public_domain#Published_outside_the_United_Statesを参照。--Likibp 2011年12月3日 (土) 11:07 (UTC)
- その点については、議論を目にしたことはあったのですが、正直申し上げて軽視しておりました。今後勉強します。本件に限れば、中国本国ですでに PD であったので、合衆国法でもやはり保護されないのではないかと思います。w:著作権の保護期間における相互主義#アメリカ合衆国の状況参照。--白駒 2011年12月1日 (木) 22:40 (UTC)
- 日本語版ではあまり議論に提起されたことがないかもしれないが、皆さんがAmerican non-acceptance of the rule of the shorter termに対してどんな認識なのかお聞きしたい。少なくとも中国語版において、この件に従えば掲載は今のところ不可ですが。--Zhxy 519 2011年11月30日 (水) 04:22 (UTC)
- (コメント)著作権の問題がある、という主張は疑問です。日本の法律に照らせば、署名なしの新聞記事の保護期間は公開後50年ですし、中国の法律を私はよく知りませんが、commons:File:人民日報1953-03-18.jpg には中国の法律に照らして PD だとあります。コモンズにおける削除依頼も参照。Wikisource:削除の方針の「日本語ではない文章」には該当するので、削除相当ではあるでしょう。しばらく待って反論がなければ削除します(無論、その前に他の管理者の方が削除するのを妨げません)。--白駒 2011年11月29日 (火) 21:40 (UTC)
2011年12月
編集(*特)ルーズベルトニ与フル書 - ノート
編集2011年11月12日 (土) 15:05の版で、現代訳セクションが「引用」元として挙げられているものと同じ文面に差し替えられました。著作権侵害のおそれがありますので、差し替え以降の版の削除を依頼いたします。--庚寅五月 2011年12月9日 (金) 15:23 (UTC) ※2011年12月9日 (金) 15:27 (UTC)訂正
- 転載元はお挙げになっているブログではなく、訳書なのではないかと思いますが……。どちらにせよ、(どちらも)著作権侵害なのでしょうし、削除に賛成します。 Kzhr 2011年12月11日 (日) 05:48 (UTC)
- (版指定削除or特定版削除)--♥ゆいしあす♥ 2012年8月20日 (月) 06:11 (UTC)
- (対処)--kahusi (會話) 2012年8月21日 (火) 10:37 (UTC)
- (版指定削除or特定版削除)--♥ゆいしあす♥ 2012年8月20日 (月) 06:11 (UTC)
- 非日本語の文献であります。 --Zhxy 519 2011年12月12日 (月) 07:39 (UTC)
- (存続)外務省の公開資料を底本として、和訳(原典の翻訳)を追加しました。これで収録基準を満たし、削除対象から外れたものと考えます。 --Kanjy (トーク) 2014年10月2日 (木) 10:29 (UTC)
- (対処)和訳が追加されたことにより削除理由が解消しており、また、収録基準を満たしていることから、存続とします。--Sakoppi(talk・jawp) 2015年5月24日 (日) 12:51 (UTC)