Wikisource:パブリックドメインの底本を提供しているサイト一覧

パブリックドメインの底本を提供しているサイト一覧

このページでは、インターネット上で参照することができるパブリックドメインの底本に関する情報を紹介しています。

これらの底本の中には、パブリックドメインでないものや各サイトの規約により転載不可となっているものも含まれますので、注意して使用してください。

書籍等出版物

サイト名	主言語	内容	使用条件
国立国会図書館デジタルコレクション	日本語	近代デジタルライブラリーを参照。	書誌情報に（保護期間満了）とあるもの。要出典明記。著作権保護期間の満了した資料については、次世代デジタルライブラリーより全文OCRテキストをダウンロード可能[1][2][3]。
インターネット・アーカイブ	英語	ヘルプ:インターネット・アーカイブを参照。	なし（※ライセンスを確認のこと）。
Googleブックス	日本語	ヘルプ:Google ブックスを参照。	書籍の著作権が失効しているもの。
プロジェクト・グーテンベルク	英語	ヘルプ:プロジェクト・グーテンベルクを参照。
青空文庫	日本語	青空文庫を参照。	Wikisource:WikiProject 青空文庫を参照（※作者の著作権、底本の著作権を要検証）。
Wikilivres	英語	ヘルプ:Wikilivresを参照。
Commons:Library back up project	英語	東アジアを中心とする古典籍資料デジタル画像をPDF化して収集するプロジェクト。	各データベースの利用条件を確認のこと。 国立公文書館デジタルアーカイブ：CC0で提供。 早稲田大学古典籍総合データベース：原則として事前に申請が必要。

法令

日本国

政府の機関

サイト名	主言語	内容	使用条件
官報	日本語	日本の法令。	法令は著作権法13条の規定により著作権の対象とならず、官報自体も独立行政法人による法令等の編集著作物であるため著作権の対象とならない。 2003年以降の法律・政令・省令については無料で公開されているが、告示については過去1か月以内のみ無料で参照可能。有料版であれば前述の期間の法令等も見ることが可能。
国立国会図書館デジタルコレクション	日本語	官報等多数あり。	1883年から1952年までの官報が収録されている。要出典明記。
国立公文書館 デジタルアーカイブ	日本語	日本政府の公文書。	昭和初期から昭和50年代までの御署名原本あり。一部パブリックドメインでない文書があるため注意が必要。
日本外交文書デジタルコレクション	日本語	日本政府の外交文書。

地方自治体

原則として、地方自治体及び地方独立行政法人の法令の著作物及びそれらによる編集物は著作権法第13条の規定によりパブリックドメインとなります。

サイト名	主言語	内容	備考
北海道公報	日本語	北海道の例規。	2001年4月以降。
青森県報	日本語	青森県の例規。	2001年6月以降。
岩手県報	日本語	岩手県の例規。	2006年3月以降。
宮城県公報	日本語	宮城県の例規。	原則として直近2年間。
秋田県公報	日本語	秋田県の例規。	2002年1月以降。
山形県公報	日本語	山形県の例規。	2003年4月以降。検索可。
福島県報	日本語	福島県の例規。	2007年4月以降。
茨城県報	日本語	茨城県の例規。	1892年以降。検索可（全文検索は1999年4月以降対応）。
栃木県公報	日本語	栃木県の例規。	直近2年分。
群馬県報	日本語	群馬県の例規。	2005年7月以降。
埼玉県報	日本語	埼玉県の例規。	2007年4月以降。
千葉県報	日本語	千葉県の例規。	直近1年分。
東京都公報	日本語	東京都の例規。	2011年1月以降。検索可。
神奈川県公報	日本語	神奈川県の例規。	直近2年分。
新潟県報	日本語	新潟県の例規。	2005年4月以降。
富山県報	日本語	富山県の例規。	2009年10月以降。
石川県公報	日本語	石川県の例規。	直近4年から5年間。
福井県報	日本語	福井県の例規。	2005年1月以降。
山梨県公報	日本語	山梨県の例規。	2001年4月以降。
長野県報	日本語	長野県の例規。	2002年2月以降。
岐阜県公報	日本語	岐阜県の例規。	2007年4月以降。
静岡県公報	日本語	静岡県の例規。	2007年4月以降。
愛知県公報	日本語	愛知県の例規。	直近3年間。
三重県公報	日本語	三重県の例規。	1887年以降。検索可。
滋賀県公報	日本語	滋賀県の例規。	直近2年分。
京都府公報	日本語	京都府の例規。	直近1年分。
大阪府公報	日本語	大阪府の例規。	1888年以降。検索可。
兵庫県公報	日本語	兵庫県の例規。	2007年1月以降。
奈良県公報	日本語	奈良県の例規。	2002年4月以降。
和歌山県報	日本語	和歌山県の例規。	2005年1月以降。
鳥取県公報	日本語	鳥取県の例規。	直近2年分。
鳥取県立公文書館	日本語	鳥取県の例規。	1929年から2000年10月12日まで。
島根県報	日本語	島根県の例規。	2002年4月以降。
岡山県公報	日本語	岡山県の例規。	2004年3月12日以降。
広島県報	日本語	広島県の例規。	2006年1月以降。
山口県報	日本語	山口県の例規。	2005年4月以降。
徳島県報	日本語	徳島県の例規。	直近5年分。
香川県報	日本語	香川県の例規。	2003年4月以降。
愛媛県報	日本語	愛媛県の例規。	2002年2月以降。
高知県公報	日本語	高知県の例規。	2007年4月以降。
福岡県公報	日本語	福岡県の例規。	2005年4月以降。
佐賀県公報	日本語	佐賀県の例規。	2003年10月以降。
長崎県公報	日本語	長崎県の例規。	2010年1月以降。
長崎県立長崎図書館	日本語	長崎県の例規。	1890年7月から1935年12月まで。
熊本県公報	日本語	熊本県の例規。	2001年9月以降。
大分県報	日本語	大分県の例規。	直近3年から4年分。
宮崎県公報	日本語	宮崎県の例規。	2007年1月以降。
鹿児島県公報	日本語	鹿児島県の例規。	2012年4月以降。
沖縄県公報	日本語	沖縄県の例規。	2006年1月以降。
沖縄県公文書館	日本語	沖縄県の例規。	1972年5月15日（沖縄返還）以降。

アメリカ合衆国統治下の琉球列島

サイト名	主言語	内容	使用条件
琉球政府公報	日本語	琉球政府の法令。	旧著作権法第11条の規定により著作権の対象とならない。1945年から1972年5月15日まで沖縄に適用されていた法令（沖縄法令）が掲載されている。琉球政府の法令についてはWikisource:アメリカ合衆国統治下の琉球列島の法令を参照。